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矢板 毅
日本原子力学会誌ATOMO, 59(8), p.441 - 443, 2017/08
減容化に関する技術としては、これまで環境浄化などで用いられてきた処理法である分級、化学処理、熱処理などいくつかの方法論が考えられるが、それぞれに一長一短が有り、放射性Csの処理という視点で再度見直し、最適化する必要があると考えられる。本特集では、特に対象となる粘土鉱物への吸着機構について最新の知見について紹介すると共に、これらの情報を参考に開発を試みている除染および土壌の再生利用などについて解説する。
宮原 要; 大原 利眞*
日本原子力学会誌ATOMO, 59(5), p.282 - 286, 2017/05
福島の環境回復に向けた取り組みに関わる連載講座の第1回として、日本原子力研究開発機構と国立環境研究所における環境回復に関する取り組みの概要を紹介する。
大原 利眞*; 宮原 要
Global Environmental Research (Internet), 20(1&2), p.3 - 13, 2017/03
福島第一原子力発電所事故による環境汚染の回復に向けた研究の現状として、日本原子力研究開発機構と国立環境研究所を主とする取組みの概要を紹介する。
武田 聖司
Strlevern Rappot 2016:5 (Internet), p.43 - 46, 2016/04
福島第一原子力発電所の事故で放射性物質により汚染された可能性のある災害廃棄物(コンクリート,金属,木材等)は、資源の有効活用・物量低減の観点から、安全性を確保しつつ再利用されることが望まれる。本報では、災害廃棄物の再利用に対する濃度基準の策定のためにこれまでに実施してきたいくつかの再利用用途に対する線量評価の概要を紹介する。
大越 実
デコミッショニング技報, (26), p.2 - 12, 2002/11
1996年にIAEAによって提案されたクリアランスの概念は、原子力施設の廃止措置等に伴って発生する極めて放射能レベルの低い固体状物質の管理に当たって非常に有用である。このため、欧州委員会(EC)は、RP 89において金属に対するクリアランスレベルを、また、RP 113において建物及びコンクリート片に対するクリアランスレベルを提案している。ECは、さらに、RP 122において全ての固体状物質に適用可能な一般クリアランスレベルを提案している。これらの提案されているクリアランスレベルと原子力安全委員会の提案しているクリアランスレベルを比較した結果、その相違は小さかった。Fe-55が最も相違が大きく、ECのクリアランスレベルは原子力安全委員会の提案値の約5分の1であった。その相違理由は、ECがコンクリート片を幼児が直接摂取するという経路を評価し、その摂取量に安全側の値を使用していることにあった。
山本 英明; J.A.Mackinney*
JAERI-Conf 95-015, 354 Pages, 1995/07
原研と米国環境保護庁との間の放射線防護分野における研究協力の取決めに基づき、残留放射能・再利用規準に関する第2回ワークショップが1994年11月9日から11日までの3日間東海研究所で開催された。本報文集は同ワークショップの29件の発表論文及び討論内容を収録したものである。
山本 英明; 加藤 正平
保健物理, 27, p.227 - 233, 1992/00
米国内に存在する操業を終えた原子力関連施設の建物と土地の規制を解除し、その再利用を認めるための基準の見直しが行われているところである。本報では放射線防護上の環境基準をめぐるエネルギ省、環境保護庁(EPA)及びNRCの動きを現行基準及び将来計画に関して概説する。参照した情報は原研とEPAとの研究協力によって得たものである。
間辺 巖; 岩田 幸生; 押野 昌夫
EPA-520/1-90-013, p.82 - 89, 1990/00
放射性物質を取扱った建屋や土地の再利用や機器を再生利用する場合に、汚染検査や放射能測定は利用に至るまでの作業を円滑に進め、放射線生物学的な保証を得るのに不可欠である。本報告は再利用や再生利用する物の汚染状況を把握する放射能測定手順と技術の検討結果である。手順は計画、汚染そして再生、再利用の3段階に整理でき、放射能測定は各段階に応じた目的がある。即ち計画段階では汚染場所や機器の事前調査、汚染段階では汚染レベルの確認と機器の区分、再利用段階では汚染レベルと安全性の最終的な確認である。この測定に適する測定法と、測定器の特徴や検出下限値を示すと共に、日本原子力研究所で開発された低レベル廃棄物の自動測定装置類を紹介する。次に、日本原子力研究所で実施された研究1棟の改修、JRR-3の改造、JPDRの解体工事における汚染部、廃材等の測定経験を示し、低レベル放射能測定法の評価を述べる。
山本 英明; 松下 紘三; 山本 峯澄
EPA-520/1-90-013, p.149 - 157, 1990/00
原研における原子力施設の除染・解体・再利用の際の経験を保健物理学的観点から検討し、その施設における残留放射能による健康影響の特徴及びその評価のために必要な事項を抽出して、残留放射能基準策定のための技術的基礎資料を提供する。
山本 英明; 押野 昌夫
EPA-520/1-90-013, p.193 - 196, 1990/00
原子力施設等の除染・解体・再利用における残留放射能基準に関連した日本の法令と、基準設定のために行われている国レベルでの調査検討の現状を紹介する。さらに、残留放射能基準のあり方について発表者の私見を述べる。